全9種類の不動産投資を紹介！それぞれのメリット・デメリットも

不動産投資とは

不動産投資とは、土地や建物などの不動産を用いた投資の総称です。おおまかには取得した費用と売却価格の差益（キャピタルゲイン）を見込む投資と、賃貸収入（インカムゲイン）を見込む投資があります。

近年、サラリーマンの副業として人気が高まっているのは後者の賃貸収入（インカムゲイン）を見込めるタイプの投資です。マンション・アパート経営や駐車場経営、トランクルームの経営など、分類すると9種類の投資方法があります。

不動産投資4つの目的

投資家には、それぞれ不動産投資に対する個別の目的があるはずです。もちろん目的は1つだけとは限りません。2つあるいはそれ以上あって、その中でその投資家にとっての優先順位があるケースも少なくないでしょう。

ここでは不動産投資を行う代表的な目的について見ていきましょう。

収入の増加

不動産投資のわかりやすい目的は、収入の増加です。月々に入ってくるお金を増やしたい人も多いことでしょう。本収入とは別に、数万円でもいいから副収入が欲しいという場合には、たとえば不動産投資によって賃貸収入を得ることで実現可能です。

もちろん、キャッシュフローをきちんとコントロールしなければ、逆にマイナスになる可能性もあるので、注意が必要です。

相続税対策

不動産は、相続税を算出する基準となる相続税評価額を抑えることが可能で、現金（預貯金）を相続する場合と比べ節税できる可能性があります。

そのため、資産を多く所有しているほど、不動産にシフトしておくことで、手元に残せる資産価値を多くできるでしょう。

加えて賃貸中の物件の相続は、空室物件を相続するよりも相続税評価額が圧縮できます。ただし、賃貸需要があるエリアでなければ、メリットが享受できないので注意が必要です。

インフレ対策

モノの価格が上がってお金の価値が相対的に下がるインフレ局面では、現金の価値が徐々に目減りしてしまいます。

資産を現金（預貯金）で持っている場合、インフレにより資産価値が減価してしまうかもしれません。不動産のように物件を所有することは、インフレ対策にもなります。

インフレ対策の場合は「ロケーション」「賃貸料」「流動性」に注意して投資先を検討する必要があります。

建物は年々減価しますが、土地は物価によって価格変動します。そのため、需要が見込める地域で不動産を持つと、賃貸料や土地の価格の上昇も期待できるでしょう。

また、インフレ局面でも賃貸料がゆるやかに上昇する傾向にあります。客観的な材料があれば賃貸料の値上げはそれほど難しくないので、リターンを最大化しやすいでしょう。

老後のための資産形成

老後にもらえる年金に不安がある場合に、老後の資産形成の1つのかたちとして毎月賃貸料の収入が得られるようにすることができます。

個人年金のように捉えて不動産投資をする場合、長期的なスタンスで検討しましょう。不動産投資では利回りに目がいきがちですが、リターンが大きい物件はリスクも大きいからです。

長期的な資産形成を考える場合、長いスパンで見ても需要が見込めるエリアの物件を選べば、将来的な価値が下がりにくいでしょう。

また、月々の賃貸収入を得ながらできるだけ早く不動産ローンを完済しておけば、物件価格が大きく上がった際に売却することも可能です。

不動産投資の種類と目的の関係性

不動産投資の主な種類は以下の9つです。

1. 区分マンション投資
2. 一棟アパート・マンション投資
3. REIT投資
4. 不動産小口化商品投資
5. 戸建て投資
6. 一棟ビル投資
7. シェアハウス・民泊投資
8. 駐車場・駐輪場投資
9. トランクルーム投資

これら9種類の不動産投資がどのような目的に対して特に効果があるのか表にまとめました。それぞれ目的に対して効果が大きい場合に「大」、小さい場合に「小」としています。